転職面接の退職理由の答え方｜不満を「求めるもの」に言い換える型

退職理由を聞く側が確認しているのは、辞めた理由の善悪ではありません。知りたいのは次の2点です。

1. 同じ理由で、自分の会社でもまた辞めることにならないか
2. その人が仕事に求めているものと、募集している仕事の内容が合っているか

つまり退職理由は、志望動機と一対で読まれています。「前職では○○が実現しにくかった」「だから○○ができる環境に移りたい」という流れになっていれば、この2点に同時に答えられます。逆に、不満の説明だけで止まると、1の疑問が残ったままになります。

前職や上司への評価を長く語ることは避けてください。事実として触れる必要がある場合も、一文にとどめ、そこから自分の希望に話を戻します。

厚生労働省の令和6年雇用動向調査では、転職入職者が前職を辞めた理由（個人的理由）の割合が公表されています。主な項目は次のとおりです。

表は同調査で上位に挙がった項目の抜粋です。「ー」は上位項目として示されていない欄で、該当者がいないという意味ではありません。

ここから分かるのは、収入・労働条件・人間関係といった理由は、ごく一般的だということです。珍しい理由を用意する必要はありません。言い換えの型を持っておくほうが実用的です。

共通しているのは、感情の語ではなく、仕組みや体制の事実で説明している点です。事実で書くと、相手は「自社ではどうか」を自分で判断できるようになります。

1. 退職理由の結論を一文で（「○○できる環境に移りたいと考えたためです」）
2. 前職の状況を事実で一文（制度・体制・担当範囲など）
3. そこで自分がとった行動を一文（改善の提案、異動の相談など）
4. 次に求めるものを一文で結び、志望動機につなげる

3を入れられると、「不満を抱えてすぐ辞めた人」ではなく「できる範囲で動いたうえで判断した人」として読まれます。異動を相談した、担当の分担を提案した、勉強して資格を取った、といった事実があれば短く添えてください。

会社の内部事情や具体的な人名は話さないでください。守秘義務のある情報は、面接でも持ち出さないのが安全です。

厚生労働省は、公正な採用選考の基本として、応募者の基本的人権の尊重と、適性・能力に基づく採用選考の2点を示しています。あわせて、採用選考時に配慮すべき事項として「就職差別につながるおそれがある14事項」が挙げられています。

退職理由の深掘りの流れで、家族の状況や思想・信条など、仕事の適性と関係のない質問が出ることもあります。そうした質問に答えないという選択をしても構いません。「業務に関わる部分でお答えすると」と前置きして、仕事の話に戻す言い方を用意しておくと落ち着いて対応できます。

どこまでが配慮すべき事項に当たるかは、具体的な質問の内容によります。詳細は厚生労働省・各都道府県労働局の公開資料で確認してください。

• 1人で声に出して読み、40秒を超える部分を削る（削るのは前職の説明、残すのは自分の行動）
• 「それは前の会社でもできませんでしたか」という追質問への答えを用意する
• 退職理由と志望動機を続けて話し、矛盾がないか確認する
• 録音して、声のトーンが途中で下がる箇所を探す（言いにくい部分が残っているサインです）